環境技術（かんきょうぎじゅつ）とは、人為的な活動が原因となって引き起こされる環境への影響が問題となる場合に、それらを回避、低減、管理するための技術である。
環境技術の構成を厳密に定義することは難しいが、おおよそ以下のような技術から成り立っている。
一般には「環境保全技術」などと呼ばれる技術であり、ヒトが経済活動や生活を行う過程で生じる環境の変化（環境負荷）をそもそも起こさない、または低減・抑制するなどして最小限に止めるような技術を指す。省エネルギー技術やリサイクル技術などが含まれる。
環境問題対応技術は、すでに生じた環境変化に対応して、ヒトが社会生活で受ける悪影響を最小限にする技術である。 温暖化に対応した新たな農業技術や、土壌汚染に対する浄化技術などである。
保全や対応のための環境技術を支える周辺技術全般の技術である。 環境への影響を調査分析する技術のように各種の個別の技術や、産業界や金融界、公的な研究機関に加えて、中央政治と自治体、地域住民などが関与する広範なネットワークのような環境問題を解決するための社会システム／インフラ作りなども含まれる。
近年になって、石綿繊維を大量に吸った場合に人体に悪影響を与えることが判明した。アスベストはWHOの付属機関IARCにより発癌性がある（Group1）と勧告されている。アスベストは肺線維症、肺癌の他、まれな腫瘍である悪性中皮腫の原因になるとされている。したがって、世界的にアスベストの使用が削減・禁止される方向にある。
2005年にはアスベスト原料やアスベストを使用した資材を製造していたニチアス、クボタで製造に携わっていた従業員やその家族など多くの人間が死亡していたことが報道された。クボタについては工場周辺の住民も被害を受けている。その後も、造船や建設、運輸業（船会社、鉄道会社）などにおける被害が報じられ、2005年7月29日付けで厚生労働省から1999年度から2004年度までの間に、日本全国の労働基準監督署において石綿による肺癌又は中皮腫の労災認定を受けた労働者が所属していた事業場に関する一覧表が公表された（後述外部リンク参照）。
なお、環境省では建築物の解体によるアスベストの排出量が2020年から2040年頃にピークを迎えると予測している。年間10万トン前後のアスベストが排出されると見込まれ、今後の解体にあたって建築物周辺の住民の健康への影響が懸念されている。
日本よりも先にアスベスト健康被害が問題化したアメリカ合衆国では、当時世界最大のアスベストメーカーであったジョンズ・マンビル社に対し訴訟が相次ぎ、マンビル社が事実上の倒産に追い込まれた。国内においてマンビル社の日本総代理店として大量のアスベストを輸入していたのは東京興業貿易商会である